戸建住宅 2026.06.25

節湯機器の組み合わせでBEI改善!戸建ZEH案件の節湯計画

東京・延床面積120m²の新築戸建住宅。ZEH認証取得を目指される案件で、設計事務所様より省エネ計算をご依頼いただきました。

ご依頼時の状況

当初の計画では、給湯は標準的な給湯器、水栓・浴槽も一般仕様でご検討されていました。この仕様で省エネ計算(BEI算出)を実施したところ、BEI(給湯)が0.92、建物全体BEIも0.85という結果に。ZEHラインの0.8には届かず、特に給湯系がボトルネックとなっていました。

設計者様からは「給湯機器そのものをエコキュートに換える案も検討中だが、節湯機器の追加でBEIをどこまで下げられるか試算してほしい」とご依頼いただきました。

BEI試算:節湯機器の組み合わせを組み込んだ場合

そこで弊社からは、節湯水栓と断熱浴槽を組み込んだ仕様でBEIを再試算するご提案をしました。具体的には以下の機器を組み込む想定で計算しました:

これらは「給湯一次エネルギー消費量計算」において、使用湯量の削減・保温効果による加熱回数の減少として評価されます。

試算結果:数値で見る効果

BEI(給湯)は0.92から0.71へ大幅改善(23%改善)。建物全体BEIも0.85→0.74となり、ZEHラインの0.8を余裕でクリアできる試算結果となりました。

なぜここまで効くのか

住宅のエネルギー消費の中で給湯は約3割を占める大きなウェイトを持ちます。節湯機器は「使う湯量を減らす」ことで一次エネルギー消費を直接的に下げるため、給湯機器そのものを高効率化するのと同等の効果が得られます。さらに節湯A1〜C1は機器単体の追加で評価できるため、導入のハードルも低く、戸建ZEH案件では定番の改善策となっています。

ZEH認証への貢献度

本物件では節湯機器の組み合わせだけで建物全体BEIを0.11ポイント押し下げる試算結果に。給湯機器そのものをエコキュートに換える場合と同等のBEI改善効果が、より低コストで実現できる試算となりました。

まとめ

給湯機器のグレードアップに頼らず、節湯機器の追加だけでZEHラインに乗せられた事例。住宅の省エネ計算では、機器単体のスペックだけでなく「組み合わせ」と「使用条件」の設定が結果に大きく影響することが分かる案件でした。戸建住宅でZEH認証を狙うケースでは、節湯機器の組み合わせが大きな選択肢となります。